| 対象不正咬合 | 反対咬合（受け口），下顎側方偏位（下顎のズレ），開咬（前歯が噛まない） | |
|---|---|---|
| 治療開始時期 | 3歳頃から | |
| 治療期間 | 最低1年間 | |
| 検査費 | 33,000円 | |
| 治療費 | 装置代、1回ごとの処置料含む | 132,000円 |
| 合計 | 合計金額をご一括でお支払い下さい | 165,000円 |
※税込みの料金です。
| 対象不正咬合 | ほとんど全ての不正咬合（特に上下顎の骨格的なズレが存在する場合） | |
|---|---|---|
| 治療開始時期 | 8歳頃から | |
| 治療期間 | 2〜3年間 | |
| 検査費 | 初回以外に別途検査費がかかります。 例： 装置が付いている期間22,000円（症例によって）、装置を外した後44,000円、 | 49,500円 |
| 治療費 | ・治療費には装置代、一回ごとの処置料が含まれます。 ・初回経費150,000円をお支払いいただき、残額を24回までの分割が可能です。 ・ご予定に合わせて分割回数をお決め下さい。尚、金利、手数料はかかりません。 | 605,000円 |
※税込みの料金です。
| 対象不正咬合 | ほとんど全ての不正咬合 | |
|---|---|---|
| 治療開始時期 | 14歳頃から | |
| 治療期間 | 2〜3年間 | |
| 検査費 | CT撮影含む 初回以外に別途検査費がかかります。 例： 装置を外した後49,500円、保定期間終了後49,500円 | 60,500円 |
| 治療費 | ・治療費には装置代、一回ごとの処置料が含まれます。 ・初回経費300,000円をお支払いいただき、残額を36回までの分割が可能です。 ・ご予定に合わせて分割回数をお決め下さい。尚、金利、手数料はかかりません。 | 1,177,000円 |
※税込みの料金です。
厚生労働大臣が定める疾患に起因した咬合異常」「顎変形症」の矯正治療について
当院は、指定自立支援医療機関、顎口腔機能診断施設基準適合医院であるため健康保険適用となります。 矯正治療費は当院にて治療ごとにお支払い下さい。 また、外科手術を必要とする場合は、施術を行なった施設にて治療費をお支払い下さい。
| 歯科矯正用アンカースクリューを用いた矯正(歯科)治療 | デュアル・ トップオートスクリュー | 当院にてお支払い下さい。 | 1本につき 11,000円 |
|---|---|---|---|
| 組織外プレート | 当院にてお支払い下さい。 ※完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。 | 1セットにつき 44,000円 | |
| 埋入型プレート | 神奈川歯科大学にて施術、お支払いをお願いします。 ※完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。 | 1セットにつき 33,000円程度 |
※税込みの料金です。
お支払い方法
現金でのお取り扱いはなく、各種クレジットカード、電子マネー、デンタルローン、院内分割等でのお支払いをお願いしております。
- クレジットカードVisa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club International等、各種クレジットカードでのお支払いを承っています。
- 電子マネー電子マネーで取り扱いがあるのは、iD.、交通系IC、nanaco、楽天Edy、QUICPay（クイックペイ）の5種類です。
- デンタルローンデンタルローンとは、歯科医療に特化した医療ローンです。
- 院内分割金利なしでカード決済が可能な院内分割支払いに対応しております。おおよそ36回分割で都度払いができます。
特記事項
- 現金のお取り扱いはしておりません。
- 装置ごとの料金や処置料は治療費に含まれております。
- 治療費は全て消費税込みで記載しております。
- 消費税率が変更になった場合には、変更後税率が適用されます。
医療費控除について
医療費控除とは、1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療費に対し、一定の控除が受けられる制度のことです。同生計の家族全員の医療費合計額が、10万円以上（1年間の所得金額が200万円以下であれば、所得税の5%以上医療費がかかった場合）ならば、確定申告によって控除が受けられる制度です。 なお、この制度は美容目的で行われるものではなく、治療が目的で受けた場合にのみ適用されます。
※高額療養費制度とは異なります。
控除金額の算出方法
- 1年間に支払った
医療費の合計額 - 何らかの保険金などで
補填された額 - 10万円（または所得額の5%）
- 医療費控除額
（上限200万円）
※年間の所得が多いほど所得税率が高くなります。また、高額所得者ほど還付金が多くなります。
